コロナ禍のNPO、現場の活動に制限もオンライン化で活路
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「コロナ禍はなんとか乗り越えたが今後の見通しまで立てられない」。そんなNPOの声が、JCNE(日本非営利組織評価センター)に寄せられている。コロナ禍は人々の共感・連帯を生み、一部の分野では寄付の増加につながった。その一方で、以前からあった社会問題をさらに悪化させ、NPOの支援現場を感染対策で翻弄した。NPOは社会問題の変化に柔軟に応じたが、中長期計画を立てることの難しさが浮き彫りとなった。

日本ファンドレイジング協会の調査によると、2020年時点で日本の寄付総額は1兆2000 億円に上り、日本人の44%が寄付を行っている。コロナ禍前と比べて「身近な人との助け合い」「見知らぬ他者との助け合い」が必要だと思った割合はそれぞれ43.6%、29.6%となり、助け合いの意識の醸成が進んだ。(オルタナ)

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