地震や水害で水洗トイレが使えなくなることがあるとして、NPO法人「日本トイレ研究所」（東京）が、凝固剤入りの便袋「携帯トイレ」を家庭や個人で備蓄するよう呼びかけを強化している。5日の「津波防災の日」や19日の「世界トイレの日」に合わせ、「災害時　水洗トイレは使えない」と記したポスターのデータをホームページで提供。

自治体庁舎や商業施設のトイレなどで掲示が広がるよう、自分で災害に備える「自助」の重要性を訴える。1995年の阪神大震災や2011年の東日本大震災など大規模な災害では、避難所などのトイレが使えなくなり、汚物があふれるといった問題を繰り返した。(共同通信)